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国連開発計画がプロジェクトポータルを公開

2012年11月30日 in News

国連開発計画(United Nations Development Programme, UNDP)がプロジェクトポータルを公開しました。UNDPが世界177ヶ国で実施している6,000を超えるプロジェクトのデータを見ることができます。

出典:http://open.undp.org/

マップで国を選び、プロジェクト一覧を表示させ、各プロジェクトの内容や成果について知ることができます。このUNDPのプロジェクトポータルでは、プロジェクトのデータをAPIで取得したり、ダウンロードすることができます。さらに、プロジェクト情報を表示したウィジェットを作って自分のWebサイトに貼り付けることもできます。

入口はマップインターフェイスになっていますが、UNDPの全プロジェクトに関するオープンデータポータルの役割を果たしています。しかも、サイトがスピーディで、シンプルと、世界銀行も高く評価しています。何はともあれ、一度使ってみてください。

日本の公共事業に関してUNDPのようなオープンデータポータルがあれば、公共事業に対する国民の、あるいは議員自身の理解がもっと深まるのではないかと思います。

 

EU、臨床試験データ公開に向け始動、2014年1月に公開開始

2012年11月28日 in News

EUの欧州医薬品庁(European Medicines Agency, EMA)が、臨床試験データの積極的公開に向けて動き出しました。EMAによる臨床試験データの公開は、欧州オンブズマンによる勧告に基づくものであり、その経緯については以前報告した通りです。

EMAは2012年11月22日にワークショップを開催し、臨床試験データの積極的公開に向けた具体的なプロセスについて検討を開始しました。このワークショップは、臨床試験データの積極的公開に向けた最初の重要な一歩であり、参加者からは以下の5領域においてポリシー策定が必要であると指摘されました。

  • 患者の秘密の保護
  • 臨床試験データの形式
  • 参加規則
  • 適切な分析の実践
  • 法的な解釈

今後はさまざまなセクターからなる検討グループが組織され、2013年初めからこれら5つの課題について検討を開始し、2013年4月末には最終案が提出される予定です。こうしたポリシー策定を踏まえ、EMAは2014年1月に臨床試験データの公開を開始するとしています。

出典: Workshop on access to clinical-trial data and transparency kicks off process towards proactive publication of data

オンライン教育に適したライセンス

2012年11月27日 in Special

MITの”OpenCourseWare“をはじめ、有名大学が次々とオンライン教育コースを開始しています。さらに、Khan AcademyCodecademyCoursera のようなMassive Online Open Course(MOOC, 大規模オンラインオープンコース)も急速に普及しており、Corseraについては正規の学歴として認定される条件を詰めるところまできています。

こうしたオンライン教育の教材には、Creative Commonsのライセンスが適用されていることが多いのですが、その多くは「改変禁止」(ND)、あるいは「非営利」(NC)のライセンスが採用されています。教育という目的からすると、こうした選択は一見合理的で妥当なように見えます。しかし、教材に対してこうした制限を課すことによる弊害もあります。

オンライン教育の教材に対するライセンスについて、Free Software FoundationRichard Stallmanと、Open Knowledge FoundationRufus Pollockがそれぞれ以下のブログで問題点を鋭く指摘しています。是非一度読んでみてください。

International Open Data Day、サイトがオープンしました

2012年11月26日 in Events


*追記
International Open Data Day Japanのウェブサイトがオープンしました!
各地のハッカソン情報や、イベント当日はハッカソンの成果、写真などを更新予定です。
>>International Open Data Day Japan


出典:http://opendataday.org/

2013年2月23日(土)に開催予定のInternational Open Data Dayのサイトがオープンしました。International Open Data Dayでは、世界中の各都市で一斉にハッカソンが開催されます。

まだイベント用Wikiサイトは準備中ですが、Wikiが立ち上がれば、都市ごとにハッカソンを開催したい団体が登録できるようになります。1都市に1ハッカソンが基本ですので、もし同じ都市でオープンデータに取り組む団体やグループなどが複数ある場合には、地域の方々の力を結集してエントリーしてください。そうすれば、同じ地域でオープンデータに取り組む人々との間でネットワークがつくられ、今後の活動もより活発になると思います。

それぞれの地域が抱える具体的な問題を解決する実践的なハッカソンにするためには、事前の準備や調査が重要です。取り組みたいテーマが具体的になった場合には、そのテーマに関するデータをセットを事前に探索して、CKANに登録しておくととても便利です。CKANについては、こちらの記事を参考にしてください。またInternational Open Data Dayのサイトでも、Wikiが立ち上がれば、事前にアイデアやデータセットを登録することもできるようになります。

世界に負けないよう、日本全国の都市でも、地域の具体的な問題に対して、行政・市民・企業などが協働して取り組む日にしていきましょう。

ハッカソンにつきましては、以下のガイドが参考になります。

Open Data Hackathon How to Guide

オープンデータのライセンスを考える(15)国土地理院による利用規約(試作版)

2012年11月24日 in Special

出典:http://www.gsi.go.jp/kiban/riyoukiyaku.html

嬉しいニュースが飛び込んできた。国土地理院が基盤地図情報の新たな利用規約(ライセンス)を試作し、11/22(木)より意見募集を開始した。よく練られた内容であり、政府や公共機関によるオープンデータのライセンスとしてひな形となり得るものではないかと思う。こういったものをベースに、利用規約の表記をできる限り統一的なものにすることがオープンデータの幅広い利活用には不可欠である。
個人的な感想を交えながら中身を見て行きたい。
尚、■部分の条項が今回の試作版の対象であり、□部分は従来よくありがちな条項であるが、今回は対象外となっている。

1.利用規約への同意
■この測量成果を利用する時に、以下の記載事項の内容(ライセンス)を承諾し同意したとみなし、この規約の範囲内で自由な利用を認める

2.禁止事項
■法律、法令、条例又は公序良俗に反する行為もしくはそれらを助長する行為
■国家・国民の安全に脅威を与える行為又はそれを助長する行為
■国土地理院が不適切と判断した行為

政府としてはもっともな条項であり、内容としては納得できる。オープンネスの思想から見れば公序良俗とはどこまでを言うのか等、境界線上の事例は出てくるであろうが、それらは個別に協議し、相互理解を深めていくべきものであろう。

一方、ここに書いても書かなくても、個別の法令は有効であり、違法な行為が裁きを免れるものではない。この点において、違法な行為に対する禁止事項は改めて明記する必要は無い、とする考え方もできるのではないか。

3.利用条件
■測量に使用し又は測量に使用するために複製する場合は、測量法に規定された手続きに従い申請を行い承認を受けること
□そのまま複製は不許可
□公衆に提供又は公衆送信は不許可
■複製物及び利用者が翻案(加工)して作成した製品(二次的著作物)に出所の明示をすること
□利用者が翻案(加工)して作成した製品(二次的著作物)にも本ライセンスと同じ利用条件を付すこと。ただし、利用者は二次的著作物の著作者人格権の行使はしないものとする
□営利目的及び商業目的での利用は不許可

詳しくは、『測量成果の複製・使用』をご覧下さい。

条件が最低限の2つだけとなっており、コンピュータやWeb上での活用に配慮されている。ひとつ目は測量法に基づくものであり、「測量」の範囲がどこまでを指すのか、という点がひとつのポイントであろう。例えば地図を下絵に使ったり、地理データをコンピュータ処理して何らかの可視化表現をする、といった使い方は「測量」にはあたらないと思われ、いちいち利用申請する必要が無いので、非常に使いやすくなったと言えよう。誤解なきよう補足すると、「測量」に該当する場合でも即利用できない訳ではなく、利用申請して承認を受ける必要がある、ということである。
ふたつ目の条件はいわゆる「表示」条項に相当する。これはデータの場合には、トレーサビリティの観点からは不可欠なものであろう。
これら2つの条項以外の□部分が外してある意義は大きい。

4.免責事項
■この測量成果の利用により発生する直接または間接の損失・損害等に対して、提供者は一切の責任を負わない
■この測量成果に関して、提供者はいかなる保証も提供しない

自己責任を前提とした利用という形で、全く問題ないと思う。

5.その他
■本ライセンスの準拠法は日本国の法律とし、本規約により国土地理院と利用者との間で生じた一切の紛争は、水戸地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする
■国土地理院は、利用者に事前の通知をすることなく、本規約の変更を行うことがある。その場合、利用者に公表した時点で効力が生じるものとする

海外製のライセンスには所轄裁判所の指定が海外である場合が多いので、現実問題として国内を指定するのはもっともな話だ。

以上、ごくおおざっぱに言えば、イギリスやフランスのオープンガバメントライセンスと考え方は同じで、基本的には「表示」ライセンスである。その上で国内の各種法令と整合性を取ろうとしているものだ。

欲を言えば、非著作物のデータをどうとらえるか、次の段階として踏み込んで頂きたいものである。

アンケートの形で意見を募集しているので、関心がおありの方はぜひよりよいものにするために意見表明頂きたい。繰り返しになるが、地理データにとどまらず、政府・公共機関のオープンデータに対するライセンスとして、ひな形となり得るものだ。関係者の努力に敬意を表したい。

シエラレオネの選挙ライブマップ

2012年11月22日 in Special

Sierra Leone Elections Live
出典:http://www.salonevote.com/

シエラレオネは西アフリカにある国で、首都はフリータウン(Freetown)です。”Free Town”という開放感溢れる名前とは裏腹に、かつてのシエラレオネでは内戦が絶えず、「世界で一番平均寿命の短い国」とまで言われました。また、シエラレオネはダイヤモンドが豊富ですが、映画「ブラッド・ダイヤモンド」の舞台にもなったように、このダイヤモンドを巡って内戦が激化し、ダイヤモンドの不正取引が内戦をさらに長引かせてきました。

しかしシエラレオネの内戦も終結し、2012年11月17日には第3回目の国政選挙が行われました。この国政選挙で活躍したのが、”Sierra Leone Elections Live“という選挙ライブマップです。

このツールは国政選挙に関する情報を地図上にマッピングしたもので、例えば、投票率、投票者の人口統計データ、腐敗のレベル、投票結果などを、市民はリアルタイムに知ることができます

Sierra Leone Elections Live
出典:http://www.salonevote.com/

ここで表示されているデータは、全国の投票所に配置された合計9,493人の選挙監視人が現場で収集し、暗号化した上でSMSによって送られてきたものです。マッピングにはOneWorldのリアルタイム・モニタリング技術が使われています。

選挙結果はマップ上で自由にドリルダウンしていくことができ、最終的には、投票所ごとに、誰に何票入ったかまでわかります。さらに、投票所に何らかの問題があるとピンクのピンが、何か良いことがあるとブルーのピンが表示されます。

“Sierra Leone Elections Live”で表示している投票数は、あくまで選挙結果を予想するものであって、公式のデータではありません。しかし、こうしたデータがリアルタイムに市民に公開されることで、市民の選挙に関する関心は高まり、投票率は上がり、さらに自ら選んだ政府がこれから行う政策に対しても関心を持つようになります。この選挙ライブマップはNational Election Watchによって開発されました。

日本の公的データ活用事例5 天気予報で省エネも自由自在

2012年11月22日 in Special

複数のテナントが入っているビルの省エネ対策は、時に面倒くさいものです。テナントが「省エネ、ガンバロー!」と思っても、エアコンの温度設定変更をビル管理者にお願いしなければならない場合が少なくありません。テナントが100も入っているビルでは、各テナントが独自の省エネ対策をがんばればがんばるほど、管理者の負担は増えます。その結果、「このビルは集中管理しているため、個別の設定変更はできません」と個別対応お断りとなるケースもあります(もちろん本当にシステム的に個別設定ができない場合もあります。)

そんな時に役に立つのが、ビルファシリティマネジメントソリューション「BIVALE(ビヴァーレ)」の「エアコンおまかせ省エネサービス」です。ニュースリリースによれば、テナントが毎月のエアコン電力使用量削減目標を設定するだけで、天気予報データをもとにエアコン負荷を予測し、省エネ運転スケジュールを自動設定してくれます。さらに毎日の実績値と最新の天気予報データから運転スケジュールを作り直すことまでしてくれます。

エアコンおまかせ省エネサービス
出典:http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2012/11/1113.html

これならビル管理者の負担もなく、テナントも省エネに励むことができます。省エネ目標が高すぎると、終盤は酷暑の中で仕事をしなければなりないのでは?、という心配はありません。そんな時は、目標を再設定してくださいと教えてくれます。天気予報データも、さまざまな所で活用されているものです。

データ・ビジュアライゼーションのオンラインコース、来年1月から開講

2012年11月21日 in News

出典:
https://knightcenter.utexas.edu/

米テキサス大学のナイト・ジャーナリズム・センター(Knight Center for Journalism in the Americas)が、インフォグラフィックとデータ・ビジュアライゼーションのオンラインコースを来年1月から開講します。

このオンラインコースの第1回目は今年の10月に開講され、109ヶ国から2,000人を超える人が受講しています。第1回目の応募者があまりにも多く、全員の期待に応えることができなかなったことから、第2回目を開講することになりました。

このコースを受講するにあたって、特別なスキルは必要ありません。ジャーナリストでなくても大丈夫です。心配な方は、第1回目のコース情報を確認してみてください。

ナイト・ジャーナリズム・センターはこの他にも少人数グループ向けのオンラインコースや、ウェビナー(webinar)を、英語・スペイン語・ポルトガル語で提供していて、これまでに中南米から約7,000人のジャーナリストが受講したとのことです。中南米のオープンデータ化の進展に、こうしたトレーニングコースが貢献しているのではないかと思います。

日本の公的データ活用事例4 周辺環境スカウター、待機児童数が一目でわかる

2012年11月19日 in Special

 

周辺環境スカウター
出典:http://chintai.30min.jp/site/check/

転勤等で引っ越さなければならなくなった時、引っ越し先がどんな環境なのか、とても気になるものです。近ければ自分の目で確かめることもできますが、遠い場所ではそれもできません。また、その場所に行ったとしても、わからないことは沢山あります。

そんな時に役に立つのが賃貸物件を検索するためのサービスです。タウン情報サイト「30min.(サンゼロミニッツ)」を運営する株式会社サンゼロミニッツは、賃貸情報サイト「サンゼロ賃貸」において、保育所に通うお子さんのいる方に大変便利なサービスを開発しました。

「サンゼロ賃貸」の特徴の1つが「周辺環境スカウター」という機能です。周辺環境スカウターに住所を入力するだけで、独自の評価尺度によって引っ越し先の住みやすさが数値化され、だれでも一目で住みやすさがわかります。左図は埼玉県草加市を指定した場合の例ですが、草加市の住みやすさは7623と評価されています。

右上にある「点数の評価」をクリックすると、周辺環境スカウターによる評価の詳細を見ることができます。周辺飲食店の充実度、コンビニやスーパー、レンタルショップへの近さに加えて、周辺環境スカウターでは保育園への近さや、保育園の待機児童数に関する情報も評価しています。下図は同じく埼玉県草加市の例で、草加市の2010年4月1日時点での待機児童数の数は45人であることが一目でわかります。

周辺環境スカウター
出典: http://chintai.30min.jp/site/check/

引越し先で保育所を探したことのある方なら経験されたと思いますが、保育所の待機児童数が何人なのかを調べるのは簡単ではありません。特に、できるだけ正確な数を知ろうとすると、かなり骨が折れます。

たとえば埼玉県は市町村別待機児童数を毎年公開しています。これによれば2012年4月1日時点で、草加市の待機児童数は20人であることがわかります。さらに草加市は園別・クラス別9月待機児童数も公開していて、このデータによれば、2012年9月1日時点での「たかさご保育園」の待機児童数が6人で、その内訳は1歳児が3人、2歳児が1人、3歳児が2人であることまでわかります。

こうした詳細な公的データが全国の市区町村ですべて公開され、環境スカウターがそれらのデータを利用することができるようになれば、引越し先での保育園探しはもっと楽なものになるのではないでしょうか。

草加市認可保育園 平成24年度 園別・クラス別9月待機児童数
【平成24年9月1日現在】
出典: http://www.city.soka.saitama.jp/cont/s1603/a01/a02/H24.9.taiki.pdf

オープンデータのライセンスを考える(14)相互運用性

2012年11月17日 in Special

データ/データベースには通常、著作物よりもリミックスしやすいという性質がある。リミックスの仕方を大別すると同種のデータを追加する蓄積型と、特定の値をキーにして別のデータに紐付ける連携型がある。いずれの場合もデータ量が増えるほどに分析の精度が上がったり、新たな知見が得られる可能性が高まる。データにとって数はチカラなのだ。それゆえ相互運用性は重要なポイントであり、相互運用性に欠けるデータはそこから得られる成果を限定してしまう。

一方、オープンなライセンスには互換性の問題があるGPLがv2とv3では互換性が無いという話と同様のことがデータ/データベースでも起こりえるのだ。

自由やオープンへの思いは国、組織、人により異なる。それぞれが自分の思いや都合だけでライセンスを策定すると、他との互換性が失われ、データの価値を十分に引き出すことができないといったことにもなりかねない。オープンなデータのライセンスはまずはできるだけ既にあるものを適用することを検討し、どうしても新たに必要な場合はできる限り他との互換性を確保する工夫をするべきだ。

下記の表はオープンデータに関わるライセンス同士の互換性をおおまかに表したものであるが、非専門家の筆者がまとめたものであり、おそらく不正確な部分があると思われる。おおよその傾向として捉えるにとどめて頂きたい。

ちなみにODbLの継承条項は蓄積型のリミックスに適用されるが連携型のリミックスには適用されない、というデータベースの特性を踏まえたライセンスになっているが、下の表にはこういった詳細な区別は反映されていない。

 <デザイン上の問題で20行ほどの空白行があります>























ライセンス 1)2)3)4)5)6)7)8)9)
1)Public Domain⇔/⇔⇔/⇔-/⇔→/--/→→/→→/→→/-→/→
2)CC0⇔/⇔⇔/⇔-/-→/--/→→/→→/→→/-→/→
3)PDDL-/⇔-/⇔-/⇔-/--/→-/→-/→-/--/→
4)CC-BY←/-←/--/-⇔/--/-⇔/-⇔/-→/-→/-
5)ODC-By-/←-/←-/←-/--/⇔-/⇔-/⇔-/--/→
6)OGL←/←←/←-/←⇔/--/⇔⇔/⇔⇔/⇔→/-→/→
7)OL←/←←/←-/←⇔/--/⇔⇔/⇔⇔/⇔→/-→/→
8)CC-BY-SA←/-←/--/-←/--/-←/-←/-⇔/-⇔/-
9)ODbL+DbCL←/←←/←-/←←/--/←←/←←/←⇔/-⇔/⇔

【凡例】著作物/データ、→:片方向互換(矢印の方向に混ぜられる)、⇔:双方向互換(双方向に混ぜられる)、-:非互換または対象外
【注意】この表は十分な評価がなされたものではなく、傾向を見る目安として参照のこと。内容は保証できません。